ディスプレイ広告の費用はどのくらい？費用対効果を高めるコツ

2023.06.21

はじめに

ディスプレイ広告とは、Webサイトやアプリ上の広告枠（ディスプレイ）に掲載される、ビジュアルで訴求ができるバナー形式の広告です。

ここでは、ディスプレイ広告の配信媒体や相場、効果的な広告の運用方法まで紹介します。

ディスプレイ広告の配信媒体

代表的な掲載媒体は、Googleディスプレイネットワーク（GDN）と、Yahoo!ディスプレイアドネットワーク（YDA）の2つがあります。それぞれ運用方法が異なりますので、ターゲットに応じて選択することが重要です。

GDN

Google広告の中に入っている機能で、ニュースサイト、ブログ、gmail、YouTube、モバイル端末、モバイルアプリなどの枠に広告を出稿するためのサービスです。ユーザーの趣向に合わせて表示する広告が切り替えられるなど、効率的な運用ができます。詳細なターゲティングも可能で、明確なターゲット像がある場合には強力なツールとなるでしょう。Googleが管理する200万以上のWebサイトに掲載されるので、ディスプレイ広告としては最大手となります。

例）参考：『Googleディスプレイネットワーク（GDN）』

YDA

国内への発信に特化した広告で、具体的にはYahoo!JAPANやYahoo!ニュースなどのポータルサイトや提携サイトへ掲載できます。日本国内でのユーザー数は最大級で、クリック数や表示回数など効果測定を行いながら、多くの潜在層へアプローチできるでしょう。

参考：『Yahoo!ディスプレイアドネットワーク（YDA）』

ディスプレイ広告の費用の仕組み

ディスプレイ広告の課金方式は大きく2つにわかれ、仕組みが異なります。

クリック課金制

広告がユーザーにクリックされたときにのみ料金が発生します。クリック単価はオークションで決められ、1回あたり50～100円程度が相場といわれています。実際の価格は、競合の出稿状況などにより変動します。

インプレッション課金制

広告が1000回表示されるごとに費用が発生する仕組みで、クリック回数に対しては費用がかかりません。クリック率の高い広告をインプレッション課金制にすることでコストを抑えられます。この場合の相場は数十〜数百円程度が相場とされています。

このほか、コンバージョンに対して金額を設定できる「コンバージョン課金制（GDNのみ）」や、ユーザーが動画広告を視聴すると費用が発生する「動画再生課金制（YDAのみ）」などがあります。

ディスプレイ広告の相場は？

ディスプレイ広告の費用は、仕組みごとに相場が異なります。クリック単価は、広告をクリックしたユーザー1人あたりの費用で、インプレッション単価は、広告が表示された回数あたりの費用です。広告出稿主が予算上限を決めることから、想定予算以上の料金は発生しません。

課金方式	相場
クリック課金制	1クリックあたり50～100円
インプレッション課金制	1,000回表示あたり数十～数百円
コンバージョン課金制（GDN）	目標CPAの1.5倍程度
動画再生課金制（YDA）	1視聴あたり8～10円

ディスプレイ広告を代理店に依頼する場合の費用

ディスプレイ広告を代理店に依頼する際の費用の内訳は次の通りです。

初期費用

初期費用は運用を行うための準備にかかるコストで、相場は50,000円程度です。代行手数料に含まれる料金プランを採用している代理店もあります。

運用代行手数料

ディスプレイ広告の運用を代理店に依頼した場合、20%の運用代行手数料が発生します。なかには10〜15%の安価な代理店もありますが、数としては多くありません。

広告費

広告費はディスプレイ広告の出稿にかかる費用です。広告費が増えると代行手数料も増加するため、予算を決める際には注意が必要です。

自社に合うディスプレイ広告の選び方

自社に合うディスプレイ広告の媒体や課金方式を選ぶ方法は次の通りです。

1.　目標を明確にする

自社の商品やサービスを利用する可能性の高いターゲット層を分析しましょう。認知・ブランディング、Webサイトへの誘導、コンバージョンの獲得等、広告出稿の目的はさまざま。ディスプレイ広告は幅広い層にアプローチできる分、運用の目的を明確にしないと、軸がぶれてしまいます。何のためにディスプレイ広告を始めるのか、目的達成により適した他の広告がないかまで考えましょう。

2.　ターゲットごとにKPIを分ける

ディスプレイ広告では、ターゲットが顕在層か潜在層なのかによって、KPIを分ける必要があります。ニーズが曖昧な層に向けた広告施策はコンバージョンの成果が得にくく、CPAが上昇しやすいのが特徴です。このため、すべてのターゲットを顧客獲得単価やコンバージョン数でまとめて考えると、適切な分析ができない可能性があります。ターゲットごとにKPIを分けることで、広告の費用対効果が高まり、施策の全体最適化が実現します。

3.　ユーザーのニーズを深堀りする

ディスプレイ広告のターゲットには顕在層のほか、潜在層も含まれるのが特徴です。ニーズが不明瞭な層をターゲットに据える場合、本当の関心や悩み事は何なのか把握しなくてはいけません。例えば転職したいと希望を持つ人でも、プライベートな時間が欲しいのか、給料を上げたいのかは人それぞれです。

このような、表面では読み取れずときには本人でさえ気付いていない欲求や悩みを「インサイト」と呼びます。ユーザーインサイトを深堀りすることで、誰にどの配信媒体で広告を出すべきなのか、広告配信の設計が可能です。

4.　顧客のモチベーションの把握に努める

自社に合ったディスプレイ広告の手法を見つけるには、顧客のモチベーションがどの程度なのか知る必要があります。サイトから離脱する場合、ECサイトやアプリから離れたタイミングや深層心理は個々で異なるでしょう。例えばECサイトの場合、TOPページで離脱した人と個別の商品ページでかご落ちした人とでは、購入意欲の高さは違います。昨日離脱したユーザーと1ヵ月前に離脱した人を比較すれば、直近でサイトを訪れたほうがモチベーションが高いはずです。閲覧ページの階層と離脱期間で軸を定めて、リターゲティングリストを設計すると効果的です。

5.　ユーザーや表示場所を限定する

ターゲットの属性や広告の掲載場所を細かく設定することで、自社に適した配信方法は何か把握できます。性別や年齢などの基本属性のほか、インターネットを利用する頻度はどの程度か、頻繁に使うWebメディアは何かということまで考えましょう。

ユーザーの心理まで把握できれば、どの配信媒体が適切か自然と見えてきます。GDNはサイトの規模感に関わらずさまざまな掲載先に配信されるのが特徴です。一方のYDAでもYahoo!ニュースに掲載されるため、幅広い層への訴求に適しています。潜在層・顕在層にかかわらず多くのターゲットに訴求できるのは変わりません。したがって自社に適した手法を見つけるには、表示したいWebメディアまで限定することが有効です。

YouTubeやGmailの利用者がターゲットならGDNを、Yahoo!JAPANや提携先のサイトに出稿したいならYDAを選択しましょう。

ディスプレイ広告の効果測定方法とは

広告効果測定ツールの活用

広告主が準備する効果測定ツールを使う方法です。Google広告やYahoo!広告などの広告プラットフォームには、広告効果測定ツールが標準で用意されています。また、Adobe Analyticsをはじめとするサードパーティのツールも利用できます。ディスプレイ広告の成果を把握するためには、効果測定を継続することが重要です。効果測定を行うことで、広告のターゲティングやクリエイティブを改善し、より効果的な広告配信につなげられます。

独自の調査の実施

広告効果測定ツールやサードパーティのツールでは測定できない指標を測定したい場合は、独自の調査を実施することが有効です。例えば、ブランド認知度や顧客満足度の向上などの定性的指標を測定したい場合は、アンケートやインタビューを実施しましょう。

ディスプレイ広告の費用対効果を高めるコツ

ディスプレイ広告の費用対効果を高めるためには、広告出稿の目的とターゲット層を明確化し、効果測定と分析をこまめに実施する必要があります。

1.　ターゲティング機能で配信先を絞る

性別や年齢、職業、興味・関心などさまざまな項目から配信先を絞れるので、自社商品・サービスのターゲット層に合わせて広告配信することができます。複数のターゲティングパターンを試して、広告運用効果の比較を行うことも可能です。

2.　リターゲティング機能を活用する

リターゲティングとは、ユーザーが過去に訪問したWebサイト・ECサイトで扱われている商品・サービスの広告を再度表示する機能です。Webサイトを訪問すると、過去に購入を検討した商品のディスプレイ広告が表示されることがありますが、これはディスプレイ広告のリターゲティング機能によるケースが多いです。すでに自社サイトで商品・サービスの販売を行っている場合は、リターゲティングによってユーザーを再度自社サイトに誘導しやすくなります。